喫水検査は、大きく分けて次の三つの利点があげられます。
（１）世界の多くの国々は海でつながっております。その海の上を自由に航行できる船舶は世界中のどこにいても同じ喫水検査が可能です。
（２）船舶という大きな器で貨物積載前後に喫水検査を行い、その排水量差で積載貨物重量を短時間に算出することができます。
（３）喫水検査は自然の法則であるアルキメデスの浮力の原理を利用しております。この法則は世界中の誰もが認める自然の原理です。この原理に従って行う喫水検査は、その時の気象・海象などの作業環境が良ければ高い精度が得られます。
一方、喫水検査が抱えている問題点として、次の2点があげられます。
（１） 喫水マークの測読は気象・海象などの作業環境に左右されます。船舶は水上に浮かんでいる大きな器ですので、波浪の影響をもろに受けます。気象・海象は常時変化しており、10p〜30pの波浪は常にあります。低気圧の通過等で海上が荒れると水面変動は50p以上にもなり、正確な喫水マークの測読が大変難しくなります。 つまり積地と揚地の水面状態は常に変化しており、その時の喫水検査を行う作業環境はそれに伴い変化し、そのため喫水マークの測読値にバラツキが生じます。また個人差や岸壁と水面との段差から生じる視差によっても喫水マークの測読値は変動します。
（２） 現在、世界で使用されている海水比重計には2種類あります。一つは相対密度測定用、もう一つは見掛け密度測定用です。 その2種類の違いは大気の浮力補正をしているかどうかです。 詳細は添付のMARINE NOTICEをご参照ください。
上記の喫水検査の問題点を改善するために、次の2点を導入することが推奨されます。
（１） 喫水マーク測読時に喫水検定器（KENDRAFT）を使用
通常、喫水マークの測読時に積地と揚地において次の三つの変動が発生します。
@ 波浪による変動
A 個人差による変動
B 視差による変動
以上の様々な変動がある作業環境の中で行われる喫水マークの測読値には常にバラツキがあるのが現状です。そこを科学的かつ合理的な現場対応にすれば測読値のバラツキを小さくすることができます。現在の様々な変動のある現場対応を科学的でしかも合理的な対応に変えるのにKENDRAFTの使用は大変効果的です。
詳細はこちらをご参照ください。
（２） 積地と揚地とで同一タイプの海水比重計を使用
海水比重計が世界的に統一されるのがベストですが、これには各国の事情があり調整するのに時間がかかります。当面、積地と揚地とで同タイプの比重計の使用をルール化する必要があります。
以上2点の対応（積揚げ一貫検定）を現行の物流の中に導入することにより、現場対応が科学的かつ合理的なものとなり今まで発生していた積地／揚地間の数量差が大幅に改善されます。
大量のドライバルク貨物の数量決定方法として、一般的に喫水検査と陸上スケールの二つの方法があります。どちらを採用するかは貨物の種類や長年の商習慣によりますが、主要ドライバルク貨物の場合、鉄鉱石や石炭は喫水検査、穀物は陸上スケールが主流となっています。そうした中で、陸上スケールで取引されている貨物に不足損害（カーゴショーテージロス）が多く発生しています。 通常、揚げ地数量のショーテージ率がB/L数量に対して0.5%を超えた場合、商習慣上、荷主は運送人に対して損害賠償請求（カーゴクレーム）を起こします。 そのカーゴクレームの原因として様々考えられますが、そのクレームの殆どは計量方法などで荷主と運送人との間でトラブルになっています。
そうした中で、最も大きい原因は積地／揚地で使用されている陸上スケールそのものの違いから生じる数量差が考えられます。カーゴショーテージロスは積地／揚地間の数量差により発生します。前提条件として、原則、積地数量と揚地数量は同じスケールで測り比較する必要があります。しかしながら、現実に使用されている陸上スケールは、ホッパースケール、ベルトスケール、トラックスケールなど様々な種類のスケールがあり、また国・所有者の管理方法の違いもあり、同じではありません。つまり、スケールそのものの違いや管理の違いのある陸上スケールで測り、その数量を比較するわけですから数量差が出て当然といえます。
一方、舶舶は世界のどこにいても同じスケールであり、管理も同じで同じ喫水検査が可能です。違いは、その時の波浪、個人差、視差や比重差により生じる作業環境の違いだけです。 その時、積揚げ一貫検定を導入することにより様々な違いを無くすことができれば、積地／揚地間の数量差を大幅に改善するこができます。
前述のとおり、現行の積地と揚地の陸上スケールによる数量決定方法には同一でない点がいくつかあり、積地数量と揚地数量を比較検証するなかで合理性に欠ける部分が必ず生じます。そうした中で、船舶による積揚げ一貫検定を導入することで現行の数量決定方法の合理性に欠ける部分を補完し、ショーテージクレーム発生の防止につながる仕組みを創出します。